『パソコン修理屋の豆知識』が「日本に集中!偽警告メールの94%が『.jp』宛てだった!修理屋が解説!」で衝撃の数字を並べた。

セキュリティ会社の調査による半年間の集計だという。偽の警告サイトに誘導するメールは1338万通確認された。

うち94%の宛先はjpドメインだった。日本のユーザーが明確に狙われていた実態が浮き彫りになった。

送信時刻も朝9時から夜9時に集中。日本の生活リズムに合わせて運用されていたという。多い時期は1日16万通も届いていたというから恐ろしい。

「動くから使う」に潜む落とし穴

さらに気になる数字が5人に1台。これは今もWindows10を使い続けるパソコンの割合だ。

通常サポートはすでに終了している。個人向け延長更新なら2027年10月12日まで対応は可能だという。ただし自分で登録という手続きが要る。

何もせず放置すれば、新たな不具合はそのままとなる。鍵に不具合が見つかったのに交換せず使い続けるようなものだと語る。

それでも騙される側は決して悪くないとも念を押していた。パソコントラブルは誰にも相談しづらい。だからこそ他人事とは思えない指摘だった。

「安全かどうかで判断する」という意識改革

警告画面が出ても電話は厳禁。メールのリンクも押さず、公式サイトから確認するのが鉄則だという。

7月にはDELL製の一部パソコンで更新の不具合も報告されたそうだ。

対象機種には更新の配信自体を止める措置が取られたという。まだ動くからではなく、安全かどうかで選ぶ時代だと語られていた。

車で言えば車検切れのまま乗り続けるのと同じだと例えている。仕事に追われ画面と向き合う時間が少ない人ほど、聞き逃せない忠告だろう。